家族葬は誰まで呼べばいいのか?家族や近親者の範囲について

家族葬で葬儀をする人が増えていますが、いったいどこまでの人に声をかけるべきか、悩んだり困ったりしませんか?そんなあなたのために、家族葬で呼ぶべき近親者の範囲について解説いたします。

さまざまな葬儀スタイルと参列者数

「家族葬」とは、家族や親族だけで行う小規模葬儀の総称です。この他にも、地域や会社関係の人たちにも幅広く参列してもらう「一般葬」や、ごく近しい家族が1日だけで葬儀をすませる「一日葬」、火葬だけを行う「直葬」などがあります。

参列者の数に決まりはありませんが、葬儀のスタイルによって参列者数の傾向はあります。一般的には次のような人数が見込まれます。

●家族葬(10名~30名)
故人様の直系の親族(親、子、孫、祖父母)だけの葬儀であればせいぜい10名から20名程度でしょう。ここに故人や喪主の兄弟姉妹、そこから連なる甥や姪、叔父や叔母、さらにはいとこが加わることで30名近くの人数が集まります。

●一般葬(50名~100名)
一般葬では、家族や親族に限らずに、地域の人や仕事関係、友人や知人など幅広く参列を促します。そのため小規模の一般葬もあれば数百人もあつまる一般葬もあります。昨今の傾向を見ていると、参列者の数は親族も含めて50名から100名程度ですが、故人様の交友関係などによって大きく左右されます。

●一日葬(5名~15名)
一日葬とは、1日だけで葬儀から火葬までを済ませるスタイルのことで、家族葬に含まれるといっても良いでしょう。一日葬では、身内の中でもよい関係の濃い人だけが集まる傾向にあるため、参列者数も5名から15名程度でしょう。

●直葬(1名~10名程度)
直葬は、火葬場での火葬の立会いだけを行います。こちらもごく近しい人の立会いだけに限られるケースがほとんどです。人数は1名から10名程度でしょう。

家族葬の範囲に決まりはない

まず大前提として押さえてきたいのは、参列範囲に決まりはないということです。「家族葬」という呼称が用いられているものの、家族だけでなく親族、または親戚関係にない親交の深かった人に声をかけるケースも少なくありません。どこまでの人を呼ぶかは家族の考え次第なのです。

迷った時は参列をご案内する

この人には声をかけておこうかな、どうしようかなと迷った時には、声をかけておくのが無難です。葬儀は、亡き人と残された人が最後に対面することの許される場面です。また、今後も残された家族が付き合っていかなければならない相手かもしれません。葬儀を行ったことをあとで知った場合に、「どうして教えてくれなかったの」「最後に少しだけでも顔を見ておきたかった」と苦言を呈されることも起こりうるでしょう。

家族にこだわる必要はない

はじめの方でも少し触れましたが、家族葬だからといってなにも家族にこだわる必要はありません。故人がお世話になった人、親交の深かった人に声がけするというのはよくあることです。また、近所の人たちは葬儀のあとも関係が続いていく間柄です。その地域の慣例に従って、呼んでおいたほうがいいのであれば声をかけておきましょう。

コロナ禍で進む家族葬

昨今では、新型コロナウイルスの感染拡大防止のために、参列者を限定して行う小規模の家族葬が増えています。たとえ親戚であっても、県をまたぐような移動をはばかれることから葬儀そのもはどんどん縮小化しています。ただし、あくまでも葬儀は故人様との最後のお別れの場面ですし、決して不要不急として括られるものではありません。お互いの思いを尊重し、かつその時の社会的な情勢を鑑みながら判断しましょう。

事後報告は丁寧に

事後報告は丁寧に行いましょう。もしかしたら、本当は参列したかったのにと考えている人もいるかもしれません。どういった経緯で家族葬にしたのか、故人の思いや家族の思いを伝えても良いでしょう。事後報告で最も用いられているのが挨拶状です。故人の死を伝え、葬儀を身内だけで済ませたことを知らせます。また、年末の年賀欠礼をもって事後報告とするケースも多く見られます。

会社や学校にはきちんと家族葬の旨を伝える

身内に不幸が起きたことを伏せておきたいとしても、会社や学校など、忌引き申請をしなければならない場合はそうはいきません。所定の手続きに則って忌引き申請をし、弔問や香典などを辞退する旨をきちんと伝えておきましょう。ひと昔前であれば、同じ職場の同僚や、クラスメイトなどが参列することが多かったのですが、最近は家族葬が一般的に浸透しているので、きちんと伝えておけば問題ないでしょう。

家族葬や訃報の連絡など、不慣れなお葬式では分からないことばかりです。葬儀や仏事でお困りのことは、どうぞお気軽に東葬祭までご相談ください。お申し込みフォーム、またはお電話にて承ります。

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