喪主となる人が体調不良になった時に、誰が代理を努めるべきなのでしょうか。この記事では、喪主の代理を決め方や注意点について解説します。
喪主の代理の選び方
喪主となる人が万が一葬儀に出られない時、代理を立てることはなんら問題ありません。誰が喪主の代理を務めるかは親族間で決めます。故人から近い順になるのが一般的でしょう。故人の配偶者、子、孫、親、兄弟姉妹という順序です。
子の場合、必ずしも長男が務めなければならないということはありません。次男や三男の方が人前に出ることに長けている、今後の供養を長女が見ていく、などの理由から、長男以外が喪主、または喪主代理を務めることも少なくありません。
施主という考え方
喪主とは別に、「施主」という考え方もあります。喪主は喪に服す主体となる人、施主は葬儀を金銭面で取り仕切る人、と思えば良いでしょう。たとえば、喪主代理は次男が務めるが、葬儀社との金銭的なやりとりを施主として三男が務める、といった役割分担も可能です。
喪主に近親者がいない場合
もしも、喪主となる人に血縁者や近親者がいない場合は、親族や友人、故人が入居していた高齢者施設の担当者、行政関連の担当者が葬儀を遂行することになります。「喪主」という肩書にしてもよいですが、「世話人代表」「友人代表」といった肩書が適しています。
喪主の主な役割
さて、喪主の代理を務める人は何をしなければならないのでしょうか。
●葬儀社との打ち合わせ
葬儀の詳細(日程と場所)を決め、葬儀プランを選び、見積もりや契約などを行います。
●お寺への対応
菩提寺がある場合は連絡し、葬儀の依頼をします。ない場合は葬儀社が紹介してくれます。戒名の説明を受け、お布施を納めます。
●訃報連絡
親族や関係者へ訃報を流します。
●斎場で、喪主としてふるまう
喪主が斎場ですべきことに次のようなことが挙げられます
・参列者の受け入れ
・受付などのお手伝いへの対応
・供花供物の確認
・代表焼香
・喪主挨拶
支払い方法を明確にしておく
葬儀を終えた後の葬儀社への支払い方法を「誰が」「どのように」するのか、必ず明確にしておきましょう。お金の出どころや支払い方法を事前に決めておかないとトラブルになりかねません。
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