故人様が息を引き取ってから、どのような形で葬儀日程を決めていけばいいのでしょうか。この記事では、お葬式の日程の決め方やその際の注意点について解説します。
【日程を決める要素】
お葬式の日程は次の4つの要素を調整しながら、葬儀社とともに決めていきます。式場や火葬場の空き確認や予約は葬儀社でないとできませんし、喪主様から葬儀の希望をうかがい、それに見合った式場をご提案しなければならないからです。葬儀日程を決める要素は主に次の4つです。
●喪主や遺族の希望
●式場や火葬場の空き状況
●宗教者の都合
●友引
それぞれの要素で何を考えなければならないかを詳しく解説していきます。順に見ていきましょう。
【喪主や遺族の希望】
まずは喪主や親族の希望が最優先になります。自分たちがいつ葬儀をしたいか、どれだけの期間故人様と最後の時間を過ごしたいかなどを考えます。
また、自分たちの都合もさることながら、参列してもらう人たちのことも考え、総合的に考慮しなければなりません。仕事などで忙しい人、遠方から来てもらう人など、さまざまな事情に合わせて日程を決めていきます。
【式場や火葬場の空き状況】
東京の火葬場は大変混み合います。特に出棺後の火葬炉（11時、12時、13時台）は毎日のように混雑しており、予約の枠は先着順です。友引前後、さらには年末年始など、日によっては１週間待ちのこともあります。
また、希望の式場の空きも考慮しなければなりません。火葬場と式場の双方がともに空いている日時を探すか、場合によっては別の式場を選択肢に入れなければならないこともあります。
【宗教者の都合】
菩提寺（先祖代々を供養してくれるお寺）があれば、お寺の都合も合わさなければなりません。他の檀家の葬儀や法事が重なっている場合は、日をずらさなければなりません。
もしも菩提寺がなく、葬儀社に寺院を紹介してもらえるのであれば、喪主の希望に合わせて寺院を手配してくれます。
【友引】
火葬場の多くは友引を休館日にします。一部の火葬場では営業していますが、多くの人は友引の火葬を避けます。友引が重なってしまうとどうしても葬儀日程が一日延びてしまうのです。なお、通夜の開催は友引に関係しません。
【ご逝去後24時間以内は火葬ができない】
日本の法律では、故人様が亡くなってから24時間以内の埋葬や火葬は禁止されています。
直葬を希望する方の中には、「病院から火葬場に直行して、すぐに火葬してほしい」とお考えの方もいますが、現実的には一度どこかにご安置して、翌日以降の火葬という形になります。
ただし、妊娠七ヶ月に満たない死産のときや、指定感染症でお亡くなりの場合など、24時間以内の火葬が可能なケースもあります。詳しくは葬儀社に相談してみましょう。
【葬儀日程は何よりも先に決めること】
葬儀の打ち合わせでは実にたくさんのことを決めなけれなりませんが、何よりも先に決めるのが葬儀日程と葬儀の場所です。
これが決まらないことには、「いつどこで葬儀を行うか」を、親戚や関係者に知らせることも、忌引き休暇の申請もできません。また、葬儀社との打ち合わせや見積もりも、これらが決まった上で進めていくものです。
まず、故人様をしかるべき場所に安置し、それから葬儀の日程と場所を葬儀社とともに決めていきます。
【葬儀日程が延びてしまう時のご遺体の保全方法】
ご逝去の翌日や翌々日に通夜ができるようであれば何ら問題はありません。しかし、ご逝去から葬儀の実施まで、5日〜10日近く開いてしまうケースも少なくありません。このような時、ご遺体はどのような形で保全されるのでしょうか。
▶ドライアイスをこまめにあてる
もっともポピュラーな方法は、ドライアイスによる手当です。日数が延びるようであれば毎日交換することもあります。室内は冷房などを利かして低い温度を保ちます。棺の中に納めておくことで保冷効果が向上するので、事前に納棺した上で、ドライアイスをあてるのが有効です。
▶安置施設の利用
火葬場や葬儀社には冷蔵保管ができる施設もあります。こうした安置施設を利用することで、より確実にご遺体をケアできます。
▶エンバーミング
エンバーミングとは、ご遺体を消毒、保存処理する特殊技術のことです。血液や体液を排出して防腐剤を注入することで、最大50日程度、生前の姿のままの保全が可能になります。
いかがでしたでしょうか。葬儀日程の決め方についてお分かりいただけたかと思います。
わたしたち東葬祭は葬祭のプロフェッショナルとしてみなさまのご相談やご質問に24時間・365日対応しております。お葬式の日程を決める際も、お客様の想いに寄り添いながら、迅速かつ的確に日時と場所の決定のサポートをしております。お葬式のことでわからないことがございましたら、こちらのお申込みフォームから、お気軽にお問い合わせください。
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