台風や災害など、喪主の不可抗力で葬儀が実施できなかった時、どのように対応すればよいのでしょうか。
葬儀を順延できるのか、あるいはキャンセルできるのか、キャンセルの場合はキャンセル料がかかるのかなど、詳しく解説いたします。
自然災害による延期は可能
まずはじめに結論を述べますと、台風や地震など、喪主の意志ではなく、いわば不可抗力で葬儀の実施ができなくなった時、葬儀日程を延期することは可能です。
ただし、式場や火葬場などで他の予約がすでに入っている場合には、希望の日時に延期できるかどうかは分かりません。
また、不可抗力によって延期した場合の費用負担は、その内容や延期の状況によって異なります。特に火葬場は他の葬家も利用する公共施設ですから、火葬場と相談してからの対応になるかと思われます。
お客様都合の順延や中止はキャンセル料が発生
弊社では、お客様都合のキャンセルの場合、タイミングにもよりますが、原則的に実費分をご請求させていただきます。
実際に経験はありませんが、当日キャンセルの場合は100%キャンセル料としてご請求させていただく事になることでしょう。
葬儀は葬儀社だけで組み立てられるものではありません。式場、火葬場、霊柩車や寝台車、生花店、仕出し料理店、返礼品業者など、さまざまな協力業者の力を借りて、お客様に葬儀サービスを提供しています。
やむを得ない事情でキャンセルをしなければならず、そのタイミングでまだ物品やサービスなどの手配が行われていなかった場合、お客様と相談の上、キャンセル料の減額などに応じることはあるかもしれません。
しかし、葬儀の施行を契約を交わした翌日、または翌々日には通夜や葬儀の実施が一般的ですから、すでに手配を済ませているものの実費分はご請求という形を取らざるを得ないでしょう。
延期？ 強行？ 判断の基準
葬儀を延期するか、強行するか。最終的には喪主が判断を下します。自然災害の場合、葬儀の実施が危ぶまれる要因として次のものが挙げられます。
■喪主や故人が式場に到着できない。
■火葬場に出棺できない。
■僧侶や親族が式場に到着できない。
延期にすることで、仕切り直してきちんと葬儀ができます。一方で延期にすることで、仕事や学校などさまざまな予定に影響を及ぼすことも考えられます。
また、僧侶や親族らが式場に到着できない中で葬儀を強行するのであれば、必ずこうした人たちの同意が必要となります。
実際に自然災害に見舞われた時は、まずは葬儀社と相談し、そして家族内の意見を取りまとめて判断しましょう。
まとめ
私たちAZUMA葬祭は、葬儀や仏事のプロフェッショナルです。お葬式について不安に思うことや分からないことなどがございましたら、こちらのお申込みフォームから、お気軽にお問い合わせください。
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