葬儀に必ず必要な存在が喪主です。喪主は葬儀全体を取り仕切る役割を担い、寺院や葬儀社との窓口にもなります。
「誰が喪主をすべきかで家族が揉めている」
「喪主をしなければならない。荷が重い」
…などとお悩みの方もいるかもしれません。
この記事では、喪主の定め方について、詳しく解説してまいります。
喪主になる人に決りはない
まずはじめに大前提として押さえておいてほしいのは、喪主になる人に決まりはないということです。
家父長制が採用されていた戦前の民法であれば、家督を引き継ぐ長男が喪主を務めました。戦後はイエ制度が解体されたものの、この名残はいまでも影響を残しているところがあり、長男が喪主をすべきだという考え方は、いまでも根強くあります。
ただし法律では、葬儀の喪主や、その後の家族や先祖の供養をつかさどる祭祀承継者を定めていませんし、最近ではライフスタイルが多様化しているため、家族間での合意があれば、必ずしも長男がしなければならないというものでもありません。
「海外に住んでいる長男ではなく、両親と共に暮らしていた次男が喪主を務める」
「故人夫妻には子がいないため、弟が喪主を務める」
こうしたケースも十分にあり得るのです。
優先順位は、故人に近い順
基本的な考え方は、故人から近い順番に喪主を務めます。
一般的には次の順序でしょう。
●配偶者
●子ども（長男＞次男＞長女＞次女）
●血縁関係の濃い親族
ただし、この喪主の定め方は、配偶者や子がいることが前提になっています。もしも単身者やおひとり様の場合は、故人の兄弟姉妹、叔父叔母、甥や姪が喪主をするケースも考えられます。
家族がない方の葬儀の喪主
身寄りがない方の場合は、信頼できる友人知人、法律の専門家などに喪主を務めてもらうこともできます。
現代では、葬儀をお願いできる親戚がいないという人も少なくありません。そのような場合、「死後事務委任契約」という制度を活用することで、自身が希望する葬儀が可能となります。
死後事務とは、葬儀、納骨、役所関係の手続き、もろもろの支払い関係などのことを指し、これらを本人が亡くなったあと、契約を交わした相手が代理で取り仕切る制度のことです。
いかがでしたでしょうか。私たちAZUMA葬祭は、葬儀や仏事のプロフェッショナルです。喪主の指定についてはもちろんのこと、お葬式全般について、不安に思うことや分からないことなどがございましたら、こちらのお申込みフォームから、お気軽にお問い合わせください。
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この記事を書いた人
株式会社AZUMA代表取締役
ご葬儀は、故人から遺された方たちへの最後のあいさつの場であり、そして贈り物です。そこに集う人々がこころゆくまでお別れができる葬儀を常に探究。コラムやYouTubeなどでも葬儀に関する解説などを積極的に配信しています。
