葬儀とは、ご逝去から、通夜や葬儀といった儀式を経て、火葬までの一連の流れ全体のことを指します。この記事では、ご危篤から葬儀が終わるまで、葬儀後の手続きも含めて、どのように進んでいくのかをご説明いたします。
危篤
ご家族が危篤になりましたら、万が一のことがいつ起こってもいいように備えておきましょう。病院への付き添いなど、しなければならないことがたくさんあるため、可能な限り家族で分担しましょう。また、事前に葬儀について考えておけば、いざという時にばたばたしませんし、葬儀社を決めておけばなお安心です。
ご逝去
ご家族が息を引き取ったら速やかにご遺体を搬送しなければなりません。ご遺体をどちらに搬送をすべきかを事前に決め、葬儀社に連絡します。搬送先は、自宅か葬儀社などの安置施設のいずれかです。安置場所が決まっていないとご遺体の搬送ができないため、事前に考えておきましょう。ご自宅にお連れするのが難しい人は葬儀社に相談すれば安置施設を紹介してくれるでしょう。また医師からは必ず死亡診断書を頂きましょう。ご遺体の搬送や火葬許可を得るために必要な大切な書類です。
安置
故人様のご遺体をご自宅にお連れします。布団にお体を寝かせ葬儀社がドライアイスの手当てをしてくれます。また枕飾りと呼ばれる祭壇を設置してくれます。
打ち合わせ
葬儀社の担当者とどのような葬儀にするか打ち合わせをします。葬儀の日程や場所、葬儀のスタイル、葬儀プランなど決めなければならないことは多岐にわたります。葬儀は不慣れで知らないことばかりです。葬儀社のアドバイスに沿って決めて行けば良いのですが、言いなりにはならないよう、分からない点があれば必ず質問するようにしましょう。
納棺
納棺とは故人さまのお身体を棺の中に納める際に行う儀式です。お体を清め（湯灌）、死装束を着せて（旅支度）、それから棺の中にお体を納めます。ごく近しい家族や親族が集まって、通夜の前日、あるいは当日に執り行います。状況によっては納棺を葬儀社に一任することもあります。
通夜
通夜は葬儀の前夜に行われる儀式です。親族や参列者の弔問の場として設けられています。お寺様に読経していただきながら、喪主や親族をはじめとする参列者は焼香をして故人様を供養します。儀式としての通夜は45分から1時間程度です。その後は通夜ぶるまいの席を設けて参列者に飲食をもてなします。また家族は葬儀式場に泊まり夜通し故人様に連れ添いますが、最近では宿泊を禁止している式場もあります。通夜は主に、次のような流れで行われます。
●導師入場・開式
●読経
●焼香（喪主、親族、一般参列者の順）
●導師退場・開式
●通夜振る舞い
葬儀告別式
葬儀告別式とは出棺に先立って行われる、故人さまを送り出すための儀式です。葬儀式はお寺を導師として執り行う宗教儀式であり、告別式は家族や参列者が故人様と最後のお別れをする社会的な儀式です。葬儀告別式は、主に次のような流れで執り行われます。
●導師入場・開式
●読経
●弔辞・弔電
●焼香（喪主、親族、一般参列者の順）
●導師退場・開式
●お花入れの儀
●喪主挨拶
●閉式・出棺
出棺火葬
葬儀告別式を終えると故人様を霊柩車に乗せ、火葬場へ出棺となります。喪主や親族は火葬に立ち会います。
初七日法要
火葬を終えると、遺骨を持って式場やお寺に戻り初七日法要を行います。本来初七日法要は死亡後7日目に行うものですが、家族や親族が集まりにくい昨今では葬儀当日に初七日法要を行うのが慣例となっています。
精進落とし
すべての葬儀の行程を終えると、精進落としの料理を用意して参列者をもてなします。
後飾りの設置
葬儀を終えて自宅に帰ると、お骨を飾るための後飾りの祭壇を設置します。遺影写真や白木の仮位牌も並べて祀ります。後飾りは四十九日までの仮の祭壇なので、早めに仏壇や位牌を用意しましょう。
葬儀後の手続き
葬儀後はさまざまな手続きをしなければなりません。葬儀社やお住いの役所に確認しましょう。一般的なものを箇条書きでまとめました。
【すみやかに行うべき手続き】
〇世帯主の変更届
〇年金受給停止の手続き
〇介護保険資格喪失届
〇雇用保険受給資格者証の返還
【相続や納税に関する手続き】
〇遺言証の検認
〇相続の放棄
〇相続税の申告・納税
〇所得税の準確定申告・納税
【補助金や給付金などの請求手続き】
〇国民年金の死亡一時金請求
〇国民健康保険加入者の葬祭費請求
〇厚生年金加入者の埋葬料請求
〇共済年金加入者の埋葬料請求
〇労災保険の埋葬料請求
〇高額医療費の払い戻し請求
〇生命保険金請求
【遺族年金などを受け取る手続き】
〇国民年金の遺族基礎年金請求
〇国民年金の寡婦年金請求
〇厚生年金の遺族厚生年金請求
〇労災保険の遺族補償給付請求
【名義変更や解約などが必要なもの】
〇不動産（地方法務局）
〇預貯金（銀行などの金融機関）
〇株式（証券会社あるいは株式発行法人）
〇自動車所有者の移転（陸運局）
〇固定電話の名義変更（NTT）
〇公共料金（電気・ガス・水道）
〇クレジットカード（カード会社）
〇運転免許証（警察署）
〇その他、各契約サービス（携帯電話、新聞、介護サービスなど）
