あなたは葬儀にどこまでの方を呼びますか?参列のご案内者のルール

お葬式にどこまでの人を呼ぶべきかは、喪主の頭を悩ませる問題です。
家族葬でしたいという家族の意向。
一方、あとあとの付き合いを考えて呼んでおいた方がいいかもしれない関係性。
どこまでの人を呼ぶべきかに、決まりやルールはないのですが、その考え方の基準をまとめました。参考にしていただければ幸いです。

家族葬の普及のおかげで、参列辞退に理解を示す人が増えた

平成に入り、葬儀の形は家族葬が主流になりました。
それにともない、家族や親族以外の参列を断ることに、社会全体が一定の理解を示すようになりました。
しかし、お葬式はあくまでも人間関係の延長です。
社会の風潮とは関係なく「最後に顔を見たかった」「あんなに付き合いしてたのに声をかけてもらえずに寂しい」などの苦言を呈されてしまうこともあるようです。
だからこそ、お葬式にどこまでの人を呼ぶかは、慎重に考えましょう。

親族の場合

家族葬の「家族」がどこまでを含むかの定義は、家の事情によってさまざまです。
核家族5名程度の家族葬もあれば、家族親族を招いて30〜40名の家族葬になることもあります。
しかし傾向として、会社関係や友人知人は辞退しても、親戚に関しては比較的遠方でも参列してもらうケースが多いように思えます。
21世紀になったからと言っても、日本社会はいまでも血縁や親縁を大切に考えている証なのかもしれません。

隣近所や自治会の場合

今後の付き合いを考えて、隣近所や自治会には声をかけていた方がいいというケースもあります。
いまでも、隣保や自治会の中で冠婚葬祭について取り決めているところもあるので、その場合は詳しい人に確認しておきましょう。
また、もしも故人様を自宅に安置する場合、斎場への参列はないものの、ご遺体が自宅を出発する時だけ見送ってもらうケースも多く見られます。

会社関係の場合

勤務先の会社へは、必ず忌引きの申請をしなければならないために、何も伝えずに密葬にする、というわけにはいきません。
社員の家族への参列は、会社の風土によっても異なるので一概には言えませんが、通夜や告別式に呼ぶことで職場に迷惑がかかることなどから、辞退するケースが多いかもしれません。
あるいは部署の上司など、代表者が参列するケースも見られます。

友人・知人

もしも故人と仲良くしている人がいるならば、お葬式に呼ぶにせよ、呼ばないせよ、まずは不幸の事実を伝えましょう。
遺族が故人の友人や知人についてすべてを網羅しているわけではないので、代表の人を通じて訃報を伝えてもらうようにお願いするのがよいでしょう。

 

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