葬儀は一生で一度あるかないかのことです。普段不慣れなことだからこそトラブルが起きやすいものです。この記事では、葬儀トラブルの事例と、その対処法をご紹介いたします。
目次
（トラブル１）見積額よりもさらに多くの費用を請求された
葬儀費用は、さまざまな細かい品目によって構成されています。祭壇、棺、ドライアイス、寝台車、衛生備品、遺影写真、生花装飾などなど、ここにすべて挙げてしまうと膨大な量になってしまうほどです。その中には、料理や返礼品など、参列者の人数によって数量が変動する項目もあります。
（対処法）
葬儀費用の中には、参列者へのおもてなしである料理や返礼品などがあり、これららは参列した人数によって数量が変わります。見積もりと実請求が異なる一番の理由はここにあります。まずはしっかり見積書に目を通し、どの項目が固定費で、どの項目が数量変動の可能性があるかをきちんと確認しましょう。また、見積書に記載されていないものの中でも、実質的に喪主が負担しなければならないものもあるのであわせて教えてもらいましょう。例えば寺院へのお布施が挙げられます。
（トラブル２）互助会の積立金よりも、さらに高額な葬儀費用がかかった
互助会の積立金よりも、さらに高額な葬儀費用がかかった
互助会の積立金だけで葬儀を執り行えると聞いていたが、予想以上に費用がかかった。
（対処法）
互助会は、会員の毎月の掛け金によって会社を運営しています。そのため、少しでも多くの会員を獲得しようと、勧誘員も必死です。通常30万円コースや50万円コースなどのプランがありますが、これらは葬儀費用の一部として充当するに過ぎません。掛け金だけでは葬儀はできませんので、まずは選んだプランでどのような葬儀サービスを受けられるのかを、きちんと確認しておきましょう。
（トラブル３）担当者がコロコロ変わる
担当者がコロコロ変わってこちらの意図が伝わらない。病院にお迎えに来てくれた社員と、葬儀の見積もりや打ち合わせをしてくれた社員と、現場で葬儀を進めてくれた社員がそれぞれ異なるため、不信感が募った。
（対処法）
葬儀社も限られた人員の中でさまざまな案件をこなさなければなりません。 葬儀社によっては分業制を敷いているところもあります。もしも一人の社員による一貫したサポートを希望するのであればあらかじめ葬儀社に伝えておきましょう。また社員間で情報の共有や連携が取れていないのであれば、葬儀社にその事を訴えて改善をはかってもらいましょう。
（トラブル４）宗派の異なる寺院がやって来た
葬儀社に紹介してもらったお寺が違う宗派だったことが後日わかった。お骨を埋葬してもらえず新しい戒名をつけ直してもらい、余計に費用がかかってしまった。
（対処法）
菩提寺があるかないかは家族にしか分からないため、必ず事前に確認しておきましょう。葬儀社側が勝手に寺院を手配することはありません。まずは必ず喪主に菩提寺を確認します。菩提寺がない場合は、次に宗派を確認し、同じ宗派の寺院を紹介するはずです。宗派すら分からないとなったら、そこではじめて宗派にこだわらずに、葬儀社おすすめの寺院を紹介してくれますが、その際も必ず家族の承諾を受けるはずです。また、埋葬の可能性がある場合はなおさら菩提寺を把握しておきましょう。他の寺院から戒名を授かってしまうと、埋葬を受け付けてくれない可能性もあるからです。
（トラブル５）家族葬にすると葬儀後に自宅への弔問が絶えない
葬儀は家族葬で満足いくものができたが、葬儀を終えた後に自宅への弔問が絶えないためその対応に追われてしまう。
（対処法）
家族葬は、一見手間のかからない葬儀のように思われますが、参列者を家族や親族に限定する葬儀スタイルです。故人様の生前の付き合いの中には友人や仕事関係の人たちもいることでしょう。このように繋がりがあった人たちは「せめてお線香だけでも」と、葬儀後に自宅に弔問に来ます。自宅への弔問は無下にすることはできず、仏間に通して、なんらかの世間話やおもてなしをしなければならないこともあるでしょう。日常生活の場所である自宅への弔問が増えることが逆に家族の負担になる可能性があるということを念頭に入れておきましょう。もしも自宅への弔問を避けたいのであれば、一般葬にすることで、参列を葬儀場に集中させることができます。
